盗聴調査プロ

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盗聴調査力に自信有り!
初めての方、他社で発見出来なかった方、お気軽にご相談下さい。
2013.11.26更新◆急増中!過去1ケ月ご相談件数 122件◆

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■こんな経験ありませんか?■

・誰かに見られているような気がする。
・自分しか知りえない事を、第三者が知っている。
・家(部屋)の近くに不審な人や車を見かける様になった。
・金銭や人間関係でトラブルを抱えている。
・最近いたずら電話が頻繁にかかってくる様になった。
・電話中やテレビを見ている時に、雑音やノイズが入る。
・最近引越しをしてきた。
・照明器具は前から取り付けられていたものである。
・鍵を引越ししてきた時のまま使用している。
・泥棒に入られたことがある。
・現在離婚協議中で慰謝料、養育費についてもめている。
・遺産相続の件で親戚ともめている。
・社内の情報が漏れている様な気がする。

複数思い当たる方は盗聴・盗撮の可能性があります。
このような事からストーカーや他の犯罪に発展する事もあり、企業の場合は大きな損害を被る可能性があります。

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■盗聴・盗撮の現実■

【販売数】
ここ数年のインターネットの普及によって誰でも簡単に手に入れる事が可能になり、盗聴器・盗撮器の販売個数は、年間40万個以上と言われています。
盗聴・盗撮なんて自分たちには関係ないと思われている方が大勢いらっしゃると思いますが、それは大きな間違いです。

盗聴器購入イメージ

【盗聴・盗撮器とは?】
盗聴・盗撮器はコンセント型・電卓型・ボールペン型・家電内蔵型・周波数常時変更(スクランブル)型などいろいろな物に姿を変えて仕掛けられます。身の回りにある家電製品と同様に盗聴・盗撮器も日々進化し私たちのプライバシーを狙っています。
電器屋やホームセンター等で販売されている簡易型の盗聴・盗撮発見器では旧来の盗聴器は発見できますが現在の盗聴・盗撮器の進化には対応しておらず、全ての盗聴器を発見することは不可能になっています。発見調査は信頼のある業者へ依頼することをお勧めします。

【違法ではないの?】
日本の法律では、盗聴・盗撮器を仕掛ける際に許可なく他人の住居等に侵入する事は、「住居侵入罪」により罰せられますが、盗聴行為(受信行為)は人に損害を与えなければ法律上問題無いのが現状です。
また盗聴・盗撮器の販売や購入も違法ではありませんし、販売や購入を制限するための法律も存在しません。
一般的に「盗聴・盗撮器」と呼んでいますが、基本的には微弱電波を発信する送信機として扱われます。それを「盗聴・盗撮器」行為に使うため「盗聴・盗撮器」と呼ばれているだけなのです。

【発見事例】
【サンプル1】
設置場所:都内企業事務所内
タイプ:コンセント(三口タップタイプ)

盗聴器設置状況


多く出回っているタイプの盗聴器でこの事務所内だけで2個取り付けられていた。

盗聴器の内部


上の盗聴器の内部
中には盗聴器の小さな基盤回路が埋め込まれていた。


【サンプル2】
設置場所:30代女性宅(一人暮らし)
タイプ:特殊品(手作り品)

手作り盗聴器


外観はとても丁寧な作りとは言えないが性能は良好の手作り品である事から製作者は相当な盗聴マニアだろう。青い長いコードが恐らくアンテナと思われる。市販の発見器で発見出来る可能性は低い。


【サンプル3】
設置場所:都内マンション3F
20代の若い夫婦の2人暮らし
タイプ:コンセント(三口タップタイプ)

盗聴器本体


これも多く出回っているタイプの盗聴器でこの3LDKのリビングと寝室の2箇所に取り付けられていた。
中には盗聴器の小さな基盤回路が埋め込まれている。

盗撮カメラ


こちらは上と同じ家庭の同じ部屋の2箇所に取り付けられていた大きさが1.5cm角の超小型盗撮カメラ。
屋外に別売りのトランスミッターを取り付け電波を強力にしている。カメラなのでもちろん市販の盗聴発見器では発見出来ない。

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■アビリティオフィスが選ばれる理由■
1.元警視庁25年、業界トップレベルの調査力と豊富な調査実績

代表者
調査機材

・一般個人様
・不動産会社様(管理物件)
・IT企業様(会議室他)
・福利厚生事業会社様
・化粧品会社様(役員室他)
・ビル管理会社様(更衣室)
・宅配飲料水会社様
・芸能プロダクション様(社長室他)
・飲食店様(スナック店内他)
・飲食店チェーン事務所内
・都内ネイルサロン様
・幼稚園様(応接室他)
・医療機関様(事務所他)
・一般企業社長様宅
・法律事務所様(応接室他)
・会計事務所様(事務所)
・関東某市役所様(市長室他)
・某財団法人様(理事長室他)
・某社会福祉法人様(会議室他)

2.数多くのTV出演

TV出演

3.報告書による結果保証システム

report.jpg(5566 byte)

4.発見時の撤去、証拠ビデオ撮影、警察現場検証立会いも追加料金は有りません。

被害届

5.公安委員会届出済、社団法人 日本調査業協会員

会員の証

6.全国ネットワークにより全国スピード対応

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